STRUCTURAL CALCULATION構造計算について

安全性を追及する

Pursue Safety and Protect Lives

構造計算とは？

建物を設計する際、構造上の安全性を検討・確認するために行なう計算のことを「構造計算」といいます。
住宅の構造計算は大きく分けて、建築基準法に定められた「壁量計算」と、さらに詳細に計算する「許容応力度計算」の２つの方法があります。

壁量計算

・鉛直荷重：屋根が重いか軽いかの2択で重量を仮定
・風荷重：風圧力
・地震荷重：地震力

上記３つの計算を反映させた最低限の基準で、構造計算の一部分になります。提出書類はA3用紙で1枚、計算は1時間程度ででき、建築士が安全を確認すれば審査を省略できる簡易的な方法です。

許容応力度計算

・鉛直荷重：部材等の重さをひとつひとつ詳細に計算
・風荷重：風圧力
・地震荷重：地震力
・層間変形角：柱の変形
・偏心率：壁のバランス
・剛性率：ねじれの対応

上記6つの計算を反映させた基準で、建築基準法で規定される地震・台風・雪などのあらゆる荷重に対して、各構造部材（柱・梁・接合部など）が十分に耐えられるかどうかを確認する計算方法です。

日本の木造住宅の８割が
許容応力度計算を
していない？

驚くことに、日本では木造の2階建てや平屋の約8割が、構造上の安全性を詳細に計算する「許容応力度計算」をしていません。なぜでしょうか。
その答えは、四号特例により、建築士が安全を確認できれば壁量計算の審査が省略できていたため、わざわざ費用も手間もかかる「許容応力度計算」を行なう住宅会社が少なかったからです。

本来、建物ごとに面積や間取り、材料、立地などの条件が異なるので、全ての建物で「許容応力度計算」を実施することが理想です。
そこで、省エネ基準適合義務化に併せて、2025年4月より「木造2階建て」と「200㎡を超える木造平屋」に壁量計算の審査が義務付けられることになりました。
省エネ基準適合義務化に伴う建物の重量増を踏まえると、荷重を詳細に計算する「許容応力度計算」の方が精度が高く、建物の「ねじれ」の検討も行うことができます。